リーブルガーデン苅田町尾倉第11 2号棟 【一戸建て】の設備・構造

  • 新築一戸建て
  • 即引渡可

情報提供日:2023年9月21日 次回更新予定日:情報提供日より8日以内

  • 1899万円
  • 福岡県京都郡苅田町
  • JR日豊本線/小波瀬西工大前 バス6分尾倉2丁目停歩1分

(株)スウィッチ

設備仕様

  • 浄水器付き水栓

    キッチンはビルトインタイプの浄水器付き水栓です。

  • TV付きモニターフォン

  • スマートキー(玄関)

    玄関キーは便利なスマートキー(電気式)を採用しております。

構造の特徴

  • 地盤調査

    基礎着工前の地盤調査会社による地盤調査

    一建設では、新築の住宅において、基礎着工前に地盤調査会社による地盤調査を行っています。調査結果を元に、必要に応じた、地盤補強等を実施し、不 同沈下しない様対策をとっております。万が一不同沈下による損害があった場合においても、第三者等で保全できる体制をとっております。

  • ベタ基礎工法

    住まいの安心を支える「鉄筋入りコンクリートベタ基礎」

  • 鋼製床束

    腐食に強い「鋼製床束」で床を力強く支えています

    建物の床を支える「床束」と呼ばれる支持材に、サビやシロアリを寄せ付けない鋼製の床束を採用。従来品に比べ信頼性が高く、安心の強度で頑丈な構造を支えます。長期間の使用でも痩せず、腐らず、メンテナンス性にも優れた素材です。

  • 木造軸組工法

    木の家つくりにこだわっています。それは、常に呼吸し、気候の変化に合わせて微妙に伸縮する木材こそが、高温多湿な日本の気候風土に最適と確信しているからです。「木造軸組み工法」は土台、柱、梁などの住宅の骨格を木の軸で造る工法で、1000年以上にわたり、改良・発達を繰り返してきました。接合部には補強金物取り付け、床には構造用合板を使用するなど、強い耐震性・耐久性を発揮しています。

  • 耐震金物

    見えない部分で耐震・耐久性を高める「耐震金具」

    構造材をつなぎとめる接合部には「耐震金物」を採用。基礎・土台・柱など接合部ごとに適材適所な耐震金具を選び、構造体をしっかりと緊結します。こうした表からは見えない部分にこだわることで、地震による揺れから建物のゆがみや倒壊を防ぎ、住まい全体の耐久性を高めています。

  • 剛床工法

    横揺れに強い「剛床工法」を採用

    一建設の住まいでは、1階と2階の床に「剛床工法」を選びました。これは構造用面材を土台と梁に直接留めつける工法で、床をひとつの面として家全体を一体化することで、横からの力にも非常に強い構造となります。家屋のねじれを防止し、耐震性に優れた効果を発揮します。


※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。(1000円未満は切り上げ。)
※写真に写っている、またはパース(絵)や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の2日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※CG合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴:販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※0800で始まる電話番号は、サービス検証のため当該番号の利用履歴を個人が特定できない範囲で取得しています。予めご了承ください。
※完成後1年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
 「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
 「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
 例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。